腰痛 労災 事例

こんなに細かいの?腰痛が労災認定されるための具体的な事例とは?

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こんなに細かいの?腰痛が労災認定されるための具体的な事例とは?

 

一口に、「腰痛」と言ってもいろいろなタイプがあります。緊急性はなくても、慢性的な痛みがあり、仕事が原因だろうと考えているひとも多いでしょう。
しかし、たいしたことはないし、腰痛が労災と認められる要件もよく分らずに諦めていませんか?

 

厚生労働省は、労災として「ある種の腰痛」については認定しています。
ここでは、「腰痛」を労災認定するための条件をまとめてみました。

 

【二つの大きな要点を満たすことが求められる】

 

まずは、腰痛認定の結論から示します。

 

・仕事中の突発的なアクシデントで起こったことが明確
・アクシデントが原因だと医学的に判明

 

この「いずれか」ではなく、「どちらも」満たさなくてはなりません。
それでは、もう少し具体的に分りやすい事例を挙げましょう。

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【労災認定の下りた具体的な事例】
ここでは、イメージしやすいように重い荷物の持ち運びが多い引越し業者さんを例にします。

 

・一人で運んでいてバランスを崩して転倒した
・二人で運んでいて一人が荷物から手を放した
・持とうとした荷物が予想に反して、重すぎたり軽すぎたりした

 

このいずれのケースも、「予期せぬアクシデント」が発生していることは間違いありません。
つまり、事前に防止することはできないことになります。これにより、急激な負荷がかかってしまうのです。

 

【ぎっくり腰は労災の対象にならない?!】
急激な負荷が原因で、腰に痛みが走るということでは、「ぎっくり腰」も同じ状態です。
しかし、この「ぎっくり腰」は労災の対象にならないことが多くなっています。
それは、ぎっくり腰は少しの油断で、どんな生活を送っている人にも起こりうるためです。

 

・日頃の運動不足
・不自然な体勢で、急激に身体を動かした
この場合は、仕事が直接の原因でない患者さんも多いのです。

 

つまり、仕事場で予防策をとっていても起こってしまった腰痛が、労災の対象だと考えましょう。

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